医療機関における発達障害関係の状態 その2

 

図2は、1992年度以降の新来患者数のうち、発達障害(F7-F9)が占める実数を示したグラフ、図3は同じく発達障害が占める百分率を示したグラフである。
前者は増加が、主に発達障害の子どもたちの受診数の増加ることを明らかにするが、後者からは、そのパーセンテージは漸増するのでは1997年度までは50%前後であるのに対し、1998年度以降が60%前後に上昇しているのを読み取ることができる。

図4は、軽微な(境界線級より軽い)高機能群と、軽度遅滞以上の知的障害のある中0低機能群とに分類し、その推移を実数で図示したもの、図5はそれを相対比で図示したものである。
グラフからは、この15年間で中・低機能のPDD患者が実数レベルでは大きく増加をしてはいないのに対し実数で最大20倍以上と飛躍的に増加をしていることと、直線的な増加傾向を見せていることである。
前述のように図3でひとつの変化点に見えた1998年度は、図4では高機能群が中・低機能群にほぼ実数で肩を並べた年に相当している。
PDD全体として観たときの中・低機能群からシフトは、1998年度前後で特段に変化したわけではなく、この15年間を通じ一貫した傾向なのである。 実数において高機能群、中・低機能群ともに2006
年度に減少していることの意味についてはここでも
保留せぎるを得ない。

 

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