医療機関における発達障害関係の状態 その3

WS000057

傾向は、一時期までは措抗していた両者が近年ではPDDが多数を占めるに至っていることであるが、詳細に観察すると、1998年度からの数年間、AD/HDの急激な上昇が見られる。
カテゴリーに属しており、診断基準的には排他的であって、発生率などを相対的に論じる性格のものではない。
近年の発達障害をめぐる議論の中では、両者の症状が重複する例や、経時的に移行する事例が決して希ではないことが明らかになっている。
問題はそうした事例がどの時点でどのように診断されているかである。
ICD¨ 10ではF80からF83に分類される特異的発達障害がこれに相当するが、支援教育施策の中で概念化される学習障害とは同一では固有の学習能力の特異的な障害として、狭く定義されている。
このカテゴリーに診断される子どもの数も多いものではなく、最多であった2001年度で2.57%と、前述のAD/HDやPDDの1/10ほどに過ぎず、増減に特定の傾向も観られない。
1994年度にそれまで数倍におよぶ増加があり、それ以降その水準が続いていることになるが、それ以前の受診数を診断基準で比較できないため、明らかなことは言えない。
この時期は、学習障害が社会的にも認知された時期に相当すると考えられる。

 

 

 
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