広汎性発達障害の児の数より有病率(名古屋地区報告)

WS000047

有病率は2.07%で、下位分類に分けて集計した場合の有病率は自閉性障害0.60%、アスペルガー障害0.56%、特定不能の広汎性発達障害0.91%であった。
ために初診を調査したところ、初診数は軽微な発達の偏りが児の増加が目立った。
自閉症状はスペクトラムであると考えられるようになり自閉症スペクトラムとも呼ばれる。
早期診断・早期療育の体制を整えるために、初診の動向を把握し速報的な値を集計することを目的とする。
名古屋市には児童福祉センター内に障害児総合通園センター、平成5年に開所した西部地域療育センター、平成15年開所の北部地域療育センター、社会福祉法人が知的通園施設を発展させ平成8に開所した南部地域療育センターそよ風の、4つの療育施設が(図1)。
名古屋市の療育システムでは、保健所の1歳6ヶ月、および児は児童福祉センターや地域療育センターヘ紹介される。
名古屋市西部地区(中村区、中川区、港区)は人口約50万人、年間出生数約地域で西部地域療育センターの担当エリアである。
初診時には、田中・ビネー知能検査または、新版賦発達検査を臨床心理士が全員に行い、さらに小児精神専門医による児の行動観察と詳しい聞き取り調査を行う。
研究では平成16年10月1日時点で満6歳から8歳児を対象とし、療育センターで診断したPDD児の数、およびこの地域に在住している児の数より有病率を算出した。
西部地域療育センターにおける最近5年間(平成15年度から19年度)の初診について調査を行い、初診時の暫定的診断名、紹介経路、療育内容について報告を行った。

平成16年10月1日時点で満6歳から8歳の児は13,558人で、その中で281名がPDDと診断され有病率は2.07%であった。
下位分類を行うと自閉性障害0。
初診時の暫定的診断名では自閉性障害、精神遅滞(PDDを含まず、)脳性麻痺などは、横ばいであった。
自閉性障害を除くPDD(アスペルガー障害、PDDNOS)も傾向を示して増加が目立ったのは児(グラフ中、ブロードと分類した)②AD/HD児③言語発達遅滞④発音がはっきりしない児などであった。
初診時の年齢は2、3歳台が増加してい。
初診時の主訴は遅れが最多であるが、19年度は不適応を主訴として受診してくる児が増加した(図6):初診時の知能指数は療育手帳(名古屋では愛護手帳と呼ぶ基準となる75以下の割合が減り、6割が知的障害のない児であった。
処遇は通園、療育グループ(週1日)、個別訓練(理学療法、作業療法、言語療法)の数にはあまり変化は見られず外来診察フォローのみが増加していた

 
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