発達障害外来初診患者の推移について

WS000046

文部科学省の調査では、可能性があると報告されている。
背景には、全般的な知的障害である精神遅滞とは異なり内面的な能力障害(感情、注意、思考)をきたすために気づかれずに社会的不利益を被るとした障害概念が存在し、社会的問題として注目されてきている。
平成17年4月発達障害者支援法が成立、施行され、厚生労働省の指導で圏域支援体制整備事業、多種職連携を目的に設立が計画、実施されてきており、医学領域でも重要な疾患概念となってきた。
点が多いが、低下、感情制御不良等)は、前頭葉の機能低下で認知神経科学的立場から説明可能な点が多い1-3)。
年間出生数は約小児神経外来は県内で11か所開設されている。
小児神経科スタッフ6名(常勤3名、非常勤3名)、療法科スタッフ15名(PT 8名、OT3名、創「2名、PsT 2名)である。当センターヘの紹介目的は、おもに発達障害児に対する療育指導
(目と手の協調、身体制御、構音訓練、SST、ペア
レントトレーニング、就学指導等)である。平成6
年から平成19年までの14年間の発達障害外来患者
数、診断名の推移、さらに精神遅滞害J合の変化、受
診経路をカルテと主治医への間き取りから調査し
た。

発達障害初診患者数(診断別実数)を示す
発達障害総数は、平成12年頃より増加傾向を認め、
平成18年からは急激な増加となった。診断割合も
ADHD、HFPDD、LD、PDDの占める比率が7割を
超えてきた。精神遅滞(mental retardation;MR)
(IQ<70)の発達障害外来における割合をに示
す。やはり、平成12年頃より精神遅滞の割合は減少
傾向を認め、平成15年頃より正常知能児と同じ割合
となった。
紹介機関の推移は、医療機関、行政機関が従来か
ら多いが、平成16年以降教育機関、保育所からの紹
介が増えてきた

 
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